日経ビジネスの２０２０年３月６日号に、
ホールディングスが、３月１日に２４時間
営業を全面的に廃止したことに関し、同社
の人財企画・運用グループの、匂坂仁ディ
レクターへのインタビュー記事が載ってい
ました。
（ご参考→ https://bit.ly/2TwNb3g ）
記事によれば、同社が２４時間営業を廃止
した理由はひとつだけではありませんが、
ＳＮＳの普及で、若者がファミリーレスト
ランに集まらなくても、コミュニケーショ
ンをとることができるようになったことも
影響していると述べておられます。
このことは、ファミリーレストランは、業
種としては飲食店ですが、事業ドメインと
しては、コミュニケーションの手段を提供
する事業だったと言えるでしょう。
そのような観点から見れば、ＳＮＳは、異
なる業種であるにもかかわらず、事業ドメ
インが同じであることから、ファミリーレ
ストランから顧客を奪ってしまったことに
なります。
この事業ドメインは、それほど新しい考え
方ではありませんが、最近は、重要性が高
まってきていると思います。
その例として、以前、自動車メーカーのト
ヨタが、「トヨタは自動車メーカーでなく
なる、すべての人に移動する楽しさを提供
するモビリティカンパニー変わる」と宣言
し、事業ドメインを変えた例をお伝えしま
したが、これは、現代においては、自動車
メーカーという業種にとらわれていては、
正しい事業展開ができないというトヨタの
判断が、背景にあったと思われます。
（ご参考→ https://bit.ly/38ywpFk ）
すなわち、自社の事業ドメインを正しく定
義できるかどうかということが、競争を優
位に進めるための鍵になると思います。
んは、子どもにおもちゃを売る事業ではな
く、孫へのプレゼントを買ってもらうこと
で、高齢者に孫とのコミュニケーションを
提供する事業になりつつあります。
最後に、これを機会に、読者のみなさんの
会社も、自社の事業ドメインについてじっ
くりご確認いただき、より効果的な事業戦
略を作成するための契機にしていただくこ
とをお薦めしたいと思います。
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