［要旨］
経営コンサルタントの佐治邦彦さんは、これからは、「何をやれば儲かるか？」ではなく、「何のためにやるか？」で、ビジネスの可能性が大きく変わる時代であり、どんな業界が儲かるかを考えるより、自社の強みを最大限に発揮できるビジネスモデルをつくり上げることが大切と考えているそうです。
［本文］
今回も、前回に引き続き、経営コンサルタントの佐治邦彦さんのご著書、「年商１億社長のためのシンプル経営の極意」を読んで、私が気づいたことについて述べたいと思います。前回は、顧客の集客支援を行っていたホームページ制作会社が、売上を増やそうとして次々に新しいサービスを導入したものの、経営が複雑化し、業績は回復しなかったため、顧客をデイサービスの事業所に絞り込んで、事業をシンプル化したところ、従業員の方の専門性が深まり、そのことが従業員満足度を高め、そして、顧客満足度を高めて業績を回復することにつながったということを説明しました。
これに続いて、佐治さんは、現在は、同じ業界にある会社でも、業績に差が出る時代なので、自社の強みを確立することが大切ということについて述べておられます。「これからは、『何をやれば儲かるか？』ではなく、『何のためにやるか？』で、ビジネスの可能性が大きく変わる時代です。事実、全体が潤っている業界はありません。どの業界も、業績を伸ばしている会社と衰退する会社に分かれています。どんな業界が儲かるかを考えるより、自社の強みを最大限に発揮できるビジネスモデルをつくり上げることが大切です。
強みとは、顧客のニーズが最も理解できる分野を対象に、ビジネスモデルをつくることです。顧客のニーズを理解できれば、ビジネスはとても簡単になります。顧客のニーズを理解できていないから、難しいのです。そして、自分が本当に喜ばせたい人のために行うことが大切です。自分にとって“良質な顧客”を対象にすることで、意欲的にサービスの質を高めていくことができます。（中略）自社の売上のためだけでなく、お客様に本当に喜んでもらいたいという思いが、チーム全体のモチベーションとなり、お客様の心も動かします。だからこそ、自分の『やりたいこと』をビジネスにすることが重要なのです。
どんな人を喜ばせるために事業を行うのか、そして、自軍のどんな能力を使ってお客様に貢献できるようにするのかと考えてみてください。自分が本当にしたいことだからこそ、成功するまでやり抜くことができるのです。人は、すぐに結果の出ることを成功と思い、なかなか結果がでないことを失敗と思ってしまう傾向があります。しかし、私は、たくさんの企業支援をしてきた経験から、すぐ結果の出ることは誰にでも真似ができることだと知りました。だから、一時的に成功しても、本当の成功にはつながらないのです。真の成功とは、事業が右肩上がりに繁栄していくことです。
そのためには、自分の目的に向かってやり抜くことが最も重要です。自分が本当にやりたいことであれば、初めに様々な困難があったとしても、『やり抜く』意思が生まれます。お客様の心に届くまで、商品・サービスの改善を行い、やり抜いていくことで、自社独自のノウハウが蓄積され、それが他社に真似のできない強みになっていくのです。人は、信念を持ち、そして、自分のやりたいことで自立していく生き方に憧れるものなのです。外部環境に振り回され、自分の信念がないままに行っているビジネスでは、お客様の心を動かすことはできません。自分を信じ、自分のやりたいことを追求している姿こそが、お客様の共感を生み、お客様の心を動かす力となるのです」
私は、佐治さんの、「これからは、『何をやれば儲かるか？』ではなく、『何のためにやるか？』で、ビジネスの可能性が大きく変わる時代」というご指摘は、とても大切だと思っています。そして、「人は、すぐに結果の出ることを成功と思い、なかなか結果がでないことを失敗と思ってしまう傾向がある」というご指摘も、この考え方に通じていると思います。というのは、「すぐ結果の出ることは誰にでも真似ができること」であり、そうであれば、差別化はできないことになります。そして、「何をやれば儲かるのか？」と考える人は、「すぐに結果の出ることをしたい」と考えている人なのでしょう。
さらに、佐治さんは、「外部環境に振り回され、自分の信念がないままに行っているビジネスでは、お客様の心を動かすことはできない」とご指摘しておられます。すなわち、差別化とは、強い信念を持って事業に臨む姿勢であり、そのような姿勢で臨んでいれば、同じ事業を行っているライバルとの差別化を図ることができ、競争力が高まります。ビジネスに携わっている立場としては、すぐに、かつ、労力をかけずに成果を得たいと考えることは理解できます。しかし、現在は、そういう事業の薄っぺらさは、顧客からすぐに見抜かれる時代でもあるということに注意が必要です。
2024/1/22 No.2595
