［要旨］
自社の損益分岐点売上高から、損益分岐点比率や安全余裕率も計算できますが、それらの比率から、自社の収益性の安全度を見ることができます。
［本文］
前回は、損益分岐点売上高公式（以下、単に「公式」と記します）について説明しましたが、今回は、その公式の活用法について説明します。例えば、年商６，０００万円のＡ社の変動費が３，０００万円、固定費が２，０００万円だったとします。Ａ社の損益分岐点売上高は、公式にあてはめると、（固定費２，０００万円÷（１－変動費３，０００万円÷売上高６，０００万円）＝４，０００万円です。このようにして、損益分岐点売上高が求められますが、Ａ社は、理論的には、売上高が６，０００万円から４，０００万円へ、２，０００万円減少すると、利益が０になるということが分かります。
ちなみに、売上高に対する損益分岐点売上高の比率を、損益分岐点比率といいます。Ａ社の損益分岐点比率は、損益分岐点売上高４，０００万円÷売上高６，０００万円＝６６．７％です。この比率は、高いほど、会社の安全性は低くなり、９０％以上になると、改善が必要と言えます。
また、売上高と損益分岐点売上高の差が、売上高に占める割合を、安全余裕率と言います。Ａ社の安全余裕率は、（売上高６，０００万円－損益分岐点売上高４，０００万円）÷売上高６，０００万円＝３３．３％となります。安全余裕率は、損益分岐点比率とは逆に、低いほど安全性も低くなり、安全余裕率が１０％以下であれば、改善が必要と言えます。
なお、数式からもわかる通り、損益分岐点比率＋安全余裕率＝１００％という関係にあり、両者は、それぞれ、損益分岐点売上高の位置を逆に見ているということです。このように、公式から損益分岐点売上高を計算し、さらに、損益分岐点比率や安全余裕率を算出し、自社の安全度を確認することは、経営者として重要な役割です。さらに、損益分岐点売上高は、事業計画の検討などにも活用できますが、それは、次回、説明いたします。
