［要旨］
標準原価計算は、会計年度が終了すると、実際原価を計算し、標準原価との差額を原価差異として、売上原価などに計上します。この原価差異は、価格差異と数量差異に分けられ、それぞれを計算した後、両者を合計して算出します。
［本文］
前回は、科学的・統計的調査にもとづいて見積もって計算した原価である標準原価計算により、迅速に原価を把握できるようになるということを説明しました。今回は、標準原価計算の手順として行われる、原価差異の計算について説明します。繰り返しになりますが、標準原価計算を行う場合であっても、実際原価の集計は行います。そして、あらかじめ見積もった標準原価と実際原価の差異を、原価（一部は費用）として計上します。原価差異は、価格差異と数量差異に分けられます。
価格差異は、「材料の標準消費価格と、実際消費価格との差異にもとづく直接材料差異をいい、直接材料の標準消費価格と実際消費価格との差異に、『実際消費数量』を乗じて算定」します。一方、数量差異は、「材料の標準消費数量と実際消費数量との差異にもとづく直接材料費差異をいい、直接材料の標準消費数量と実際消費数量との差異に、『標準消費価格』を乗じて算定」します。価格差異は価格の見積もりの相違を原因とする差異、数量差異は数量の見積もりの相違を原因とする差異ですが、価格差異は実際消費数量を乗じ、数量差異は標準消費価格を乗じるところが異なりますので、注意が必要です。
そして、価格差異と数量差異の合計額は、直接材料差異といい、多くの場合は、売上原価に計上します。ただし、詳しい説明は割愛しますが、一部は、棚卸資産に計上します。また、機械が故障して多くの仕損品が発生するなど、異常な状態に基づく差異は、特別損失などに計上することもあります。そして、これも繰り返しになりますが、標準原価計算は、実際原価計算よりも労力がかかりますが、経営者が迅速に原価を把握するために有用な方法として、多くの会社で採用されている原価計算方法です。
2022/3/29 No.19231
