［要旨］
中小企業経営者の方の中には、事業の改善策を決定するとき、経営コンサルタントなどに、決定の後押しをして欲しいと望むこともありますが、もし、他者の後押しによって決定をすると、改善策の実行の際、能動的に取り組むことができなくなったり、また、その姿勢が、従業員の活動にも悪い影響を与えたりする可能性が高いので、改善策は経営者の方が自らの責任で決めなければなりません。
［本文］
前回は、ビジネスコーチの、秋山ジョー賢司さんのポッドキャスト番組で、「やった方がいいとわかっていても、それをなかなか実践できないのはなぜなのか」というリスナーの方からの質問に対し、秋山さんは、「そのような人は、やらなければならないと思っていることをやらないことで、何かを守ろうとしているので、その守ろうとしているものを分析して書き出した上で、改めて意思決定をするとよい」と回答しておられたことに関連して、中小企業経営者の方の中にも、事業改善をしなければならないと考えつつも、経営コンサルタントとともに策定した改善策を実行しようという段階になって、それに踏み切ることができないことも少なくなく、それは、潜在意識では失敗を避けたいと考えているからと考えることができるということについて説明しました。
そこで、経営者の方が、改善策の実行に踏み切れないでいるときは、経営コンサルタントは、顧問先の経営者の方の決断の後押しをするべきではないかと考える方もいると思います。これについて、秋山さんは、ビジネスコーチの立場であり、経営コンサルタントではないものの、秋山さんの番組の別の配信で、あえて、コーチをしている経営者の方の決断の後押しはしないと述べておられます。
その理由については、秋山さんは、直接、述べておられませんが、もし、他人から後押しをされて決断をすると、決断に関して自分自身が行ったという認識が薄れるからだと思います。（なお、そもそも、コーチングは、「クライアントが必要とする答えはクライアント自身が持っている」という前提で、その答えを引き出す支援をすることなので、秋山さんがクライアントの決断の後押しをしないことは当然のことです）
私も、顧問先の経営者の方が、どのような改善策を行うべきか、また、それを実行すべきかどうかについて悩んでいるときは、その決断を行うための支援を行います。しかし、決断そのものは、顧問先の経営者の方自身が行ってもらうようにしています。それは、前述したように、経営者の方が自ら決断しないと、その改善策について能動的に活動できなくなるからです。もちろん、経営者の方が改善策に能動的に取り組まなければ、その改善策が奏功しなくなります。
ここで、「それでは、経営コンサルタントは、自らも関与して策定した改善策に責任を負わないのか」と考える方もいると思いますが、これについては、私はその通りだと考えています。すなわち、経営コンサルタントは、顧問先の経営者の判断したことに責任を負いません。その理由は、逆のことを考えてみればわかりやすいと思います。経営者の方が決断した改善策を実行して、それが成功し、業績が改善したとき、その手柄は誰のものかと言えば、１００％、その改善策を決断し、実行した経営者の方のものです。経営コンサルタントの手柄ではありません。
すなわち、繰り返しになりますが、改善策のすべての責任は経営者が負うものであり、改善策が成功したときの評価もすべて経営者のものだと、私は考えています。（希に、「あの会社の業績がよくなったのは、自分が支援したからだ」と吹聴する自称「経営コンサルタント」を見ることがありますが、私は、「経営コンサルタント」がそのようなことをしてはいけないと考えています）
とはいえ、ここまで経営者の責任と手柄について述べてきたものの、問題は、改善策が奏功するかどうかです。その改善策が奏功するかどうかは、経営者が能動的に改善策の実行に向き合うかどうかが大きな要因であり、そのためには、経営者が１００％の責任を持って決断することが必要だということです。
ちなみに、改善策を実行するときは、従業員の方も、いままで経験したことがないことを実行してもらうことになりますが、やはり、潜在意識では現状維持を望んでしまう方も多いと思います。そういったとき、経営者の方が、能動的に改善に取り組んでいるか、それとも、仕方なく改善に取り組んでいるか、または、単に「カイゼン」を口にしているだけなのかを見ており、それによって、従業員の方の行動が変わってくると思います。そして、どういった経営者の方の姿勢が、従業員の方に対してよい影響を与えるかは言うまでもありません。
2026/3/11 No.3374
