［要旨］
経営コンサルタントの三條慶八さんによれば、メインバンクとは、いざというときにリスクを伴う融資をしてくれる銀行のことですが、大手銀行の場合、自社がピンチになったとき、すぐに取引を解消してしまうので、中小金融機関のように、既存融資が回収できるよう、最後まで支援を期待できる金融機関をメインバンクにすることをお薦めするということです。
［本文］
今回も、前回に引き続き、経営コンサルタントの三條慶八さんのご著書、「社長のお金の基本」を読んで、私が気づいたことについて述べたいと思います。前回は、三條さんによれば、現在は、クラウドファンディングやエンジェル投資家からの出資など、かつてよりも資金調達の方法が増えてきたものの、日本では直接金融制度はまだ十分に成熟していないことから、基本的には銀行からの融資を利用することが望ましいということについて説明しました。
これに続いて、三條さんは、メインバンクとの関係を良好にすることが大切ということについて述べておられます。「何事にも“釣り合い”が大事です。メインパンクは大手行のほうが企業イメージがいいという思い込みは大きな誤解です。会社の規模を認識しないで、大手行にこだわる姿勢は、金融の事情をよく知っている人の目には『見栄っばり』、あるいは『金融機関のことをよく知らないのだな』と映り、場合によっては、社長の愚かさを自ら白状していることにもなりかねません。
メインバンクとはどんな銀行をいうのでしょうか。（中略）メインパンクとは『保証協会付融資でなく、信用貸しをたくさんしてくれる銀行のこと』です。つまり、担保などではなく、リスクを伴う資金をいくら出してくれるか。いざというとき、本当に頼りになるのはこういう銀行です。リスクのない資金なら、どこの銀行でも、いつでも貸してくれます。
見栄や体裁にとらわれることなく、いざというとき頼りになる、本当に親身になってくれる銀行と親しい関係を構築しておくこと。これが中小企業の社長としていちばん重要な仕事だ、といってもいいくらいです。（中略）融資先が倒産することは銀行にとって大きなダメージですから、緊急融資をするなどでなんとか倒産を回避しようとするものです。しかし、現実を見れば、倒産の危機に立つ企業はすでに経営状況はかなり悪化しているわけです。それをどう判断するか。
ここで、銀行の考え方、立場が分かれます。たとえば、５億円の融資がこげついたと考えてください。大手行にとって５億円は致命的な損失ではないので、この企業の今後に明るい希望がもてないとなれば、追加融資を検討しその企業を救おうとするよりも、傷が浅いうちに取引を停止したほうがよいと考えるでしょう。一方、中小規模の金融機関は５億円の損失も大きな痛手です。ですから、なんとかこの企業をつぶしてしまわないように、最後の最後まで支援し続ける姿勢を失わない可能性が高いのです。
しつこいようですが、企業は倒産したら、そこで終わりです。倒産し、自己破産した経営者はその先１０年ほどはお金を借りられない身分となります。欧米ではあり得ないことですが、日本は現段階では、倒産社長が復活する道は厳しく制限されています。こうした後進国的な制度がとられているため、日本ではチャレンジのリスクが大きすぎ、一度失敗すると、経営者として復活する道は、閉ざされてしまうことになるのが実情です。こうした現実を踏まえると、会社の規模に見合った金融機関とつき合うことがいかに大事か、をわかっていただけるでしょう」（８６ページ）
メインバンクの定義は明確ではないのですが、一般的には、融資額が最も大きい銀行のことを指します。ただし、複数の銀行と融資取引があり、上位２つの銀行の融資額が拮抗しているときは、その２つの銀行を「並行メインバンク」、または、「並列メインバンク」ということもあります。また、融資額ではたまたま２番目であっても、１番目の銀行よりも取引年数が長く、イニシアティブを持っている銀行をメインバンクということもあります。
そして、最終的には、三條さんが、「担保などではなく、リスクを伴う資金をいくら出してくれるか、いざというとき、本当に頼りになる銀行」がメインバンクであるということに間違いはないと思います。そして、中小企業経営者の方の中には、要件のあるときだけ銀行に出向くという方もいますが、私は、特に急ぎの用件がなくても「メインバンク」に足を向けることをお薦めします。
というのは、経営者の方の中には、自社の資金繰はいまのところ安定しているので、銀行に行く必要性はないと考えている方もすくなくないと思います。しかし、今後、自社の経営環境がどう変わるかはわかりません。例えば、主要な取引先が倒産したり、自社が災害に遭ったりするかもしれません。その他に、サイバー攻撃を受けて正常な事業活動ができなくなったり、再び、コロナ禍のようなことが起きるかもしれません。
そして、そのような時は、自社の資金繰を維持するために、銀行からの融資の支援を受けなければならなくなります。もちろん、多くの銀行は、融資相手の会社が窮地に立った時に、親身に対応することが原則です。しかし、用事があるときだけしか銀行に行かない経営者の方が銀行に行き、「こういう事情で当社はいま窮地に立っています」と銀行職員に説明したとしても、銀行職員から見れば、心の中で、「私はあなたと初めて会うし、貴社のことはよくわかりません。そして、いまピンチということですが、よくわからない会社に支援のための融資をしようと思っても、上司や本部の審査部には貴社のことをうまく説明できるかどうか自信がありません」と考えることでしょう。
そして、その銀行が、融資額ではメインバンクであったとしても、例えば、前回、銀行職員と合ったのが１以上年前ということでは、銀行としては、その会社から自行をメインバンクと認識してもらっていないと受け止めるのではないでしょうか？前述したように、三條さんは「いざというとき、本当に頼りになる銀行」をメインバンクと定義していますが、銀行とのコミュニケーションが疎遠になっていると、メインバンクはリスクをとって融資相手の会社を支援しなければならないとは考えないと思います。
これに対して、「自社は銀行から融資を受け、利息を払っている顧客であり、また、決算書も、毎期提出しているのに、自社が困ったときに融資をしないというのは、銀行のご都合主義ではないか」と考える経営者の方もいると思います。しかし、ピンチの会社を救うための融資は、融資をする銀行には相当の覚悟が必要になります。すでにピンチの会社からは、既存の融資の返済が危ういのに、さらに融資をすれば、その融資の回収もできなくなる可能性があります。
それを行うのは、確かに、既存の融資の回収を行いたいとの狙いもありますが、倒産する会社を救おうとする使命感の方が大きいことは間違いありません。ですから、「メインバンク」を本当の意味の「メインバンク」にするのは、業績が順調なときからメインバンクと親密な関係を築いておかなかればなりません。
2025/12/7 No.3280
