［要旨］
会議での意思決定を、参加者の責任回避として悪用されることが、しばしば見られますが、そのようなことが起きないよう、従業員の方に対して、前向きな発想ができるよう、刺激を続けて行くことが、経営者の重要な役割と言えるでしょう。
［本文］
心理学博士の榎本博明さんが、会議でおかしな決定が行われることについて、ダイヤモンドオンラインに寄稿していました。すなわち、「データの改ざん、正当性のない支出の決定、あり得ない方針の決定など、おかしな決定の多くは、会議を正式に通過」しており、会議が機能していないということを指摘しておられます。
その原因については、「会議で話し合ってみんなで決めるという体裁を取ることによって、当事者意識が希薄になり、何かまずいことが起こっても、みんなで決めたのだから自分の責任じゃないと責任回避ができるので、気楽でいられる、日本の組織にありがちな無責任体質も、この責任の分散心理に発する」と分析しておられます。この榎本さんのご指摘は、私もその通りだと思いますし、多くの方も賛同すると思います。そして、「会議」に否定的な方は、このような弊害を、その根拠としていると思います。
しかし、組織は、複数の人が集まって活動するものであることから、会議の場などを設けて構成員が集まり、コミュニケーションをとることも欠かせません。そのやり取りを、「会議」と呼ぶこともあるし、ミーティングや打ち合わせなど、ほかの呼び方もありますが、複数の人が集まって意思決定をすれば、榎本さんが指摘しておられるような、「責任回避」が起きる可能性は避けられません。
しかし、フリーランスを除き、一般的に、事業活動は、組織なしに行うことはできません。組織的な活動を行うからこそ、単独ではできないさまざまな成果を生み出すことができるからです。したがって、経営者の方は、榎本さんの指摘するような、責任回避が起きることのないよう、常に留意しなければなりません。ましてや、経営者自身が、会議を開いて責任回避をするようなことがあってはなりません。
では、経営者は、会議による責任回避が起きないようにするためにはどうすればよいのかというと、私は、次のふたつを挙げたいと思います。ひとつは、よい意味での、ワンマン体制をとることです。ワンマン体制のもとでは、会議を開く意味は薄れる面もありますが、いったん、参加者のすべての意見を聞いたあとで、最終的な責任は経営者がとるということを明確にした上で、経営者が意思決定すれば、参加者も、ある程度は、当事者意識を持つことができるでしょう。
もうひとつは、経営者が従業員に対して、常にアントレプレナーシップを持つよう、刺激をすることです。これを言い換えれば、失敗を恐れない気概を持たせ続けることです。そうすることで、従業員の方が、責任回避という後ろ向きな発想をすることを避けることができるでしょう。
ただし、このような働きかけは、経営者にとっては、難易度の高いことと言えるでしょう。でも、組織の活性化を維持するには、このような働きかけを、高い効果をもって、長期間、続けることができるかどうかにかかっています。このような働きかけは、直ちにうまく実践できないと思いますが、経営者の重要な役割として認識することが大切だと、私は考えています。
