［要旨］
投資の妥当性を判断する方法である、正味現在価値法は、将来のキャッシュフローの現在価値がどれくらいあるかで検討する方法であり、内部利益率法は、将来のキャッシュフローの利回りがどれくらいかで検討する方法です。
［本文］
前々々回に、投資の妥当性を判断する方法の、回収期間法について説明しましたが、今回は、回収期間法以外の判断方法について、簡単に説明したいと思います。ひとつめは、正味現在価値（Ｎｅｔ Ｐｒｅｓｅｎｔ Ｖａｌｕｅ、ＮＰＶ）法について説明します。ＮＰＶ法とは、ＮＰＶ、すなわち、新たな投資によって、将来、得られるキャッシュフロー（ＣＦ）の現在価値と、初期投資額の差額が、プラスであれば妥当であると判断する方法です。また、複数の投資案件を比較するときは、ＮＰＶの大きい方がよりよい投資であると判断します。
では、新たな投資によって、将来、得られるＣＦの現在価値、すなわち、割引キャッシュフロー（Ｄｉｓｃｏｕｎｔｅｄ Ｃａｓｈ Ｆｌｏｗ、ＤＣＦ）は、どのように計算するのかというと、将来のＣＦを、会計年度ごとに利子率で割引き、それらを合計して計算します。ここまでの説明を式にすると、ＮＰＶ＝ＤＣＦ－初期投資額となり、ＮＰＶが大きいほど、妥当性が高くなるということです。例えば、Ｆ社が、新たに４，０００万円の機械Ｇを購入し、機械Ｇで製品Ｈを製造することで、毎年１，０００万円のＣＦを、５年にわたって得られる見込みであったとします。
このとき、Ｆ社は、銀行から５か年の融資の金利が年利２％なので、将来のＣＦを２％で割り引いてＤＣＦを計算することにしました。その結果、ＤＣＦは、１，０００万円÷（１．０２）＋１，０００万円÷（１．０２）の２乗＋１，０００万円÷（１．０２）の３乗＋１，０００万円÷（１．０２）の４乗＋１，０００万円÷（１．０２）の５乗＝４，７１３万円と計算されます。したがって、ＮＰＶは、ＤＣＦ４，７１３万円－初期投資額４，０００万円＝７１３万円となり、妥当な投資であると判断できます。
つぎに、内部利益率（Ｉｎｔｅｒｎａｌ Ｒａｔｅ ｏｆ Ｒｅｔｕｒｎ、ＩＲＲ）法について説明します。ＩＲＲとは、新たな投資によって、将来、得られるＣＦが、初期投資額を何パーセントで運用した成果であるかという、利回りのことです。その計算方法は、前述のＦ社の例で説明すると、ＩＲＲをｒ％としたとき、初期投資額４，０００万円＝１，０００万円÷（１＋ｒ）＋１，０００万円÷（１＋ｒ）の２乗＋１，０００万円÷（１＋ｒ）の３乗＋１，０００万円÷（１＋ｒ）の４乗＋１，０００万円÷（１＋ｒ）の５乗となるときの、ｒを求めます。（ちなみに、ｒが２％の場合、前述の、Ｆ社の投資のＤＣＦを求める式と同じになります。したがって、ＩＲＲは、将来、得られるＣＦと、初期投資額を同じ金額にする割引率と言い換えることもできます）
とはいえ、このｒを求める数式は複雑なので、その説明は割愛しますが、表計算ソフトのＥｘｃｅｌのＩＲＲ関数を使うと、比較的容易に求めることができます。具体的には、Ｅｘｃｅｌファイルを開き、任意のセルに、「＝ＩＲＲ（４０００万円，▲１０００万円，▲１０００万円，▲１０００万円，▲１０００万円，▲１０００万円）」と入力すると、７．９３％という解が得られます。
したがって、Ｆ社の投資案件の利回りは、７．９３％であるということになります。これは、Ｆ社の５か年の融資利率の２％よりも高いので、妥当な投資であるということが分かります。また、ＮＰＶ法と同様に、複数の投資を比較するときは、ＩＲＲの高さで比較することができます。さらに、複数の投資について、ＮＰＶ法とＩＲＲ法のそれぞれの結果を比較すると、さらに精緻な判断ができます。
ただし、中小企業においては、ＮＰＶ法とＩＲＲ法は、実際には使われることは少ないと思います。なぜなら、中小企業では、投資案件自体が少なく、また、新たな投資で大きな利益を得にくい環境にあることから、回収期間法で、採算が得られるかどうかを検討すれば足りると考えられるからです。ただし、投資の妥当性を検討する方法として、ＮＰＶ法やＩＲＲ法を知っておくことは、経営者の方の判断の幅を広げることになることは間違いありません。
